事務局移転およびメールアドレス変更のお知らせ

2014.4.15更新

理事改選に伴い、2014年度より学会事務局が移転いたしました。
つきましては、連絡先等が以下の通り変更となりますので、お知らせいたします。
また、学会ＨＰがリニューアルされたことから、事務局のＥメールアドレスも変更となりましたので、併せてお知らせいたします。

<新　学会事務局>
　住所：〒870-1192　大分市大字旦野原700　　大分大学教育福祉科学部永田研究室内
電話/FAX番号： 097-554-7559（永田研究室）
　E-mail：　info@seikatsu-t.org

学会員の皆様には、移転・変更に伴い、不都合をおかけすることもあるかと存じますが、ご理解の程よろしくお願いいたします。

学会誌第15号執筆エントリーについて

2014.4.15更新

2015年1月に、学会誌第15号を発行する予定です。生活体験学習をテーマにした原稿を幅広く募集いたします。投稿資格、エントリー要領、原稿送付先、掲載料等の詳細をご確認のうえ、執筆を希望される会員は、エントリー用紙をダウンロードし、必要事項を事務局へ送付下さい。

＜投稿資格＞
■学会員であること。（グループ投稿の場合、会員になっていただく前提に限り、第一投稿者が当学会の会員である必要があります。）
■2014年度会費まで完納していること。
＜エントリー要領＞
①原稿タイトル
②原稿の種類をお選びください。
　　（１）学術研究論文（査読あり）
　　（２）実践報告
　　（３）研究ノートまたは実践ノート
　　（４）書評・図書紹介・資料紹介
　　（５）生活体験学習に関する情報提供等
③連絡先
　　・氏名
　　・所属
　　・住所
　　・連絡先（確実に連絡がとれる先を書いてください。）
　　　電話・Fax番号、e-mail、携帯電話番号
④要旨（400字以内→（１）、（２）、（３）のみ）

＊以上の内容についてエントリー用紙にご記入の上、メールまたは郵送にて2014年6月20日（金）（必着）に事務局までお送りください。
（原稿の提出は、2014年9月30日（火）（消印有効）になります。）
＊投稿論文および研究ノートのうち、掲載が決定したものについては、一律3,000円の掲載料が必要となります。（日本生活体験学習学会年報・学会誌編集規定第10条参照）

送付先：〒870-1192
　大分市大字旦野原700　大分大学教育福祉科学部　永田研究室内
　　日本生活体験学習学会事務局
　　Tel　097-554-7559　　E-mail　info@seikatsu-t.org

第15号学会誌エントリー用紙

事務局だより　第18号　新学会長あいさつ

更新日2014.4.15

南里会長の後任として会長に選出されました山崎でございます。本学会は初代会長横山正幸先生、２代会長南里悦史先生のご指導の下に発展をとげてまいりました。両先生は学会長としてのリーダーシップを発揮され、会員の皆様とともに学会活動を導いてこられました。両先生のご活躍にはすばらしいものがあります。私が会長としてどのようなことができるかはなはだ疑問ですが、学会の発展のために何をどのようにすることでお役に立つことができるか考えていきたいと思います。
「生活体験学習」の必要性や意義につきましては、本学会の活動や「学会誌」の中で多くのことが語られてきました。しかし教育をめぐるさまざまな改革が提起され、学習指導要領等の改訂が行われている今日、改めて多様な視点から「生活体験学習」と子ども（人間）の成長発達の関わりが論究されねばならないと思われます。そのような状況を鑑みますと、本学会の活動は一層重要性を増すといえます。さてこれから、学会運営にあたって取り組みたいことを若干述べさせていただきます。

まず、子ども（人間）の成長発達を支援する「生活体験学習」の再構築に関する研究に取り組むことができたらと思います。本学会が今まで築いてきた研究成果をベースにし、その研究成果を新たな視点から発展させる―たとえば大学生のインターンシップと｢体験｣など、「体験」の枠を児童生徒のみならず大学生や成人まで少し拡大し、考察等を試みるということです（もちろんすでに取り組みはなされていますが）。そしてこれらの研究を地方セミナー等に反映させたいと考えます。
次に会員のネットワークづくりに心がけ、特に若い会員を増やし、会員の相互交流を組織し協働的な学会を意識しつつ会員にとって魅力的な学会にするなど、会員の多様なニーズに応えていきたいと思います。このような考えを持っていますが、会員の皆さんからご意見をいただき具体的内容を考えながら、学会運営に反映させてまいりたいと思います。
いうまでもなく、学会の発展は会員の皆さんの多大なご支援とご協力によって可能となります。日本生活体験学習学会を少しでも発展させるために、理事・会員の皆様のご支援とご協力を心よりお願いいたします。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　平成２６年４月
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　山崎清男（大分大学）

年会費納入について

更新日：2013.8.29

会員の動き

更新日：2013.8.29

2013年4月現在の会員の動き

入会員：４名（50音順）　（2012年4月～2013年3月）

退会者：３名（50音順）　（2012年4月～2013年3月）

除籍者：５名（50音順）　（2013年3月31日現在）

なお、会則第７条の２に基づき、３年以上連続して会費の納入が確認できなかった方が除籍の対象となっております。再入会を希望される場合は、事務局までお問い合わせください。

学会誌第14号執筆エントリーについて

更新日：2013.8.29

2014年1月に、学会誌第14号を発行する予定です。生活体験学習をテーマにした原稿を幅広く募集いたします。なお、投稿資格、エントリー要領、原稿送付先、掲載料等の詳細につきましては、同封の執筆要項をご確認ください。

執筆を希望される会員は、必要事項を事務局へ送付下さい。

・エントリー締め切り：2013年6月21日（金）必着

・原稿提出締め切り　：2013年9月20日（金）消印有効

※学会誌第14号では、書評ならびに図書紹介を企画しております。推薦図書などございましたら、事務局までご連絡ください。

2013年1月26日　総会報告

更新日：2013.8.29

第14回研究大会二日目（2013年１月26日）の総会で、①学会会務報告、②2012年度決算報告、③2012年度監査報告、④2012年度学会活動報告、⑤2013年度予算、⑥2013年度学会活動、⑦学術団体登録、⑧次回研究大会開催校について報告がなされました。詳細は同封の総会次第 をご確認ください。

なお、今回の総会では、総会における定足数（全会員の三分の一）に満たなかったため、会則第５章「総会」第14条の３に基づき、会員の方々からの異議等を承ります。異議等がございましたら、5月24日（金）までに事務局まで郵送またはＦＡＸにてご連絡ください。期日までに申し出が無い場合はその内容を総会の決議とみなします。

事務局だより 第15号　学会長あいさつ

更新日：2013.8.29

「学会を盛り上げる必要が求められているのは、今でしょう」

日本生活体験学習学会会長　南里　悦史　（福岡県立大学　特任教授）

　第14回学会研究大会を成功裏に終えて、新しい学会年度を迎えました。

学会誌第13号では、庄内の生活体験学校から始まった生活体験学習の必要性とその意義について、長時間にわたって語られた紙上フォーラムも掲載されました。学会の立ち上げに参加されてこられた方々が、その歴史と生活体験学習が世の中で求められてきた流れをリアルに再現され、生活体験学習が求められてきた背景まで、熱く語っておられます。是非ご一読ください。

紙上フォーラムでも示されていますが、本学会は庄内の生活体験学校と共に立ち上がってきました。世の中が「豊かさ」からさらに空白の「不透明な社会」へと向かう中での子どもの生活と発達の関係が危惧され、発達環境にとって日常生活の営みの持つ意義が改めて捉え直されてくることに応えるものでした。学会は、確実にその重要性と生活体験学習の理念と内容を細かく実証し、研究し、全国の教育の現場に発信してきていました。

今、生活体験の発達の理念は、それが認められながらも生活の中で発達の重要性としては、なかなか捉えられなくなりました。かつて体験したことのない社会環境の中で、具体的な教育目標が見えなくなり、発達と学力の具体的手法が発達のメニューとして求められることが多くなってきたせいでもあります。「支援」というあり方もその一つで、とりあえずこれまでの教育実践の中から課題にあった枠組みを提供しようということと思われます。教育関係の皆さんに問いかけると「生活体験の重要性」は判っていると、多くの人が答えられます。それは、子どもの教育では他にやることがあるから、と答えが返ってきますが、何をすべきかが判らないまま、昔の実践から答えを見いだそうとしているのが現状ではないかと思われます。判らなければ歴史をさかのぼれとはよく言いますが、かつて経験したことが無い社会状況の中で生きている人々にとっては、容易に答えが見つかってはいないように思われます。

本学会が明らかにしなければいけないのはまさにこのことです。多くの教育関係の皆さんは、今日の教育問題の課題が、子どもの基本的な生活能力の乏しさと人間関係の乏しさにあり、その基底にある生活体験学習であることは明らかと思い、どうしたらよいのかが判らずに当面の問題ではないと、方策を見送っておられるのではないかと思われます。

まさに本学会が担わなければならない課題であり、生活体験学習を今の世の中で見えるものにしていかなければならないことです。子どものためには地方の学会で少人数でと言い訳をしている暇はありません。学会員が一緒にやらなければならないのは、今でしょう。今年度こそ、これまでの実現できていない課題実現のために頑張りましょう。